こんな人は賃貸（アパート）を借りれない！賃貸を借りれない人ができる5つの対策とは？

賃貸審査で落とされてしまうのではないかと不安を抱えている方はいませんか？
審査の基準がわからないと、落とされるのではないかと入居審査に不安を感じてしまいますよね。

そこで本記事では審査で落とされる人の特徴を詳しく紹介していきます。
万が一落とされた場合の対処法も解説しているので引っ越しを検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

賃貸（アパート）を借りれない人の特徴

賃貸を借りられない人、なかなか審査に通過できず借りづらい人の特徴を紹介します。
下記の6つの特徴の内、どれか1つでも当てはまっていた場合は要注意です。

定職に就いていない無職の人

無職で無収入の方は、定期収入がなく家賃を払える見込みが薄いことから賃貸を借りづらい傾向があります。

無職のまま自力で賃貸を契約したい場合、家賃2年分相当の貯金が必要になり、お部屋の選択肢が少なくなってしまうため、特別な事情がない限りは仕事に就いてから引っ越すことをおすすめします。

両親のサポートが受けられない学生

学生は両親のサポートを受けられるのであれば簡単に物件を借りられますが、両親から一切のサポートを受けられない場合は、借りられる物件はほとんどありません。

契約者が学生本人となると、大家さんは学生だから収入がなく家賃を滞納するのではないかと考えます。
金銭的な援助を受けられないとしても、契約者は両親に頼むことがおすすめです。

夜職に就いており収入に波がある

夜職に就いている場合、昼職で働いている方とは違い収入に波があることからアパートを借りることが簡単ではありません。

夜職一本で働いている場合は、夜職に特化した不動産屋さんを利用したり恋人と同棲して契約者になってもらったりするなどの対策をとりましょう。

夜職は生活リズムの違いから騒音トラブルを起こすケースが非常に多く、仕事だけをみて審査に落とされてしまうことも珍しくありません。

自営業・個人事業主・フリーランス

自営業や個人事業主、フリーランスのような自由な働き方をしている方も審査に落とされやすく借りづらい傾向があります。

上記のような仕事に就いている方は収入に大きな波があるケースが非常に多く、突然収入が0になることも珍しくないからです。

探せば借りられる物件は見つかりますが、探すのに時間がかかると考えておくと良いでしょう。

信用情報に傷がある

信用情報に傷がある方も落とされやすい傾向があります。
信用情報に傷がある方は、過去に一度滞納をしていることから物件を貸した後で家賃を滞納する可能性があると考えられるからです。

信用情報のチェックがない会社であれば審査の通過は難しくありませんが、下記のような厳しい審査を行っている会社では審査に受からない可能性が高いと考えた方が良いでしょう。

単身での入居希望の高齢者

単身での入居を希望している高齢者は、建物内での孤独死や認知症による家賃の滞納などを引き起こす可能性が高いため、単身だとそれだけで審査に落とされる傾向があります。

頼れる親族がいるのであれば、単身での入居ではなく親族と一緒に住むことを検討してみましょう。
頼れる親族がいない場合や単身で入居したい場合には、自治体が管理している物件やUR都市機構が提供している高齢者向け賃貸などを中心にお部屋を探すと良いでしょう。

賃貸契約審査が不安な人のチェックリスト

審査でチェックされる項目を紹介します。
賃貸審査に通過できないかもと不安な人は、ぜひチェックしてください。

家賃の3倍以上の月収があるか

審査では家賃の3倍以上の月収があるかどうかをチェックされることが多いです。
自分の中では許容範囲でも、収入に対して高すぎる家賃の物件を選んでしまうと落ちる確率が上がるので注意しましょう。

職業や収入状況、信用情報の傷などの懸念点があるのであれば、月収の1/4以下に収めるのもおすすめです。

月収	家賃の目安
9万円	3万円
12万円	4万円
15万円	5万円
18万円	6万円
21万円	7万円

安定した収入を得ているか

審査では安定した収入を毎月得ているかもチェックされます。
ある程度の年収があったとしても、月収に大きな波がある場合には家賃滞納を懸念されて落とされることがあります。

安定した収入がない場合には、まとまった貯金を作っておくといった、対策を取るようにしましょう。
不安定だとしても収入があるならどこかしら物件は借りられます。

過去に賃貸でトラブルを起こしていないか

賃貸でトラブルを起こしていないかも高確率でチェックされます。
過去にトラブルを起こしている方に貸してしまうと再度トラブルを起こされる可能性が高いからです。

過去にトラブルを起こしているかは、自社内のデータベースと同じ組合に加盟している会社の情報からのみ調べられます。

トラブルを起こした経験がある場合は、トラブルを起こした会社と関係がない会社を選びましょう。

犯罪歴や民事トラブルがないか

審査の際には過去の犯罪歴やトラブル歴のチェックが入ります。
ネットで自分の名前を検索した際に、過去のトラブル情報が表示される場合は審査に影響を及ぼす可能性が高いため要注意です。

ネットに掲載されていなければ、トラブルを起こした過去があっても審査に影響はありません。

連帯保証人の収入は安定しているか

連帯保証人には、契約者本人と同等またはそれ以上の月収がある人を選ぶ必要があります。
連帯保証人を立てる場合、賃貸の契約者だけでなく連帯保証人の収入状況や職業も審査され、連帯保証人の収入が不安定だったり、収入が家賃に見合っていなかったりすると審査に落とされます。

頼む相手には注意しましょう。

賃貸を借りれない人ができる5つの対処法

賃貸を借りられない人ができる5つの対処法を紹介します。

家賃が安い賃貸（アパート）を選ぶ

賃貸の審査は、家賃が高い物件よりも安い物件の方が審査が緩い傾向があります。
審査に不安を抱えている場合には、最低でも家賃を月収の1/3以下に収めるようにしましょう。

可能なのであれば、月収の1/4以下に収めるのが理想です。

独立系保証会社を利用する

物件を借りる際に契約することになる保証会社には、独立系・信販系・LICC加盟系などの種類が存在するのですが、中でも独立系に分類される会社は審査が緩いと言われています。

保証会社の種類	審査の難易度
信販系	高い
協会系	やや高い
独立系	低い

独立系の会社はどこも独自の基準で審査を行っており信用情報のチェックを行わないため、他社で落ちてしまった方や過去に家賃の滞納をしている方でも受かる可能性があります。

審査に不安を抱えている場合はなるべく独立系を利用できる所を探すようにしましょう。

身なりや態度に注意して悪い印象を与えない

3つ目のポイントは、「身なりや態度に注意して悪い印象を与えない」です。
不動産屋さんは、物件を探しに来た方の態度や身なりなどもチェックしています。

なぜかと言うと、身なりや態度にはその人の人柄が出るからです。
不動産屋さんは貸した後でトラブルを起こしそうな方に貸したいとは思いません。

身なりや態度でこの人は危なそうだと判断されないよう、相談に行く際だけでも服装や態度に注意しましょう。

両親や兄弟に代理契約を頼む

もっとも簡単な対処法は、両親や兄弟に代理契約を依頼する方法です。
代理契約とは、名前の通り実際に物件に住む方とは別の方が契約者となる契約方法です。

代理契約であれば、実際に住むのが自分でも契約者となる親族の職業や収入状況で審査が受けられます。
自分で審査を受け直すよりも、安定収入のある親族に代理契約を結んでもらった方が早く簡単に借りられるため、親族を頼れる場合は頼ることも検討してみましょう。

連帯保証人を立てる

審査の突破が困難な場合は、連帯保証人を立てることをおすすめします。
連帯保証人とは、契約者本人が支払いを滞納した際に代わりに支払い責任を負う役割のことです。

連帯保証人を立てると、大家さんや保証会社が家賃を滞納されても費用を回収しやすくなるため、審査の難易度が下がります。
親族に頼める場合は、連帯保証人を立てて審査を受けると良いでしょう。

シェアハウスを検討する

もしも他人との関わりに抵抗がないのであればシェアハウスを検討することもおすすめです。
なぜかと言うと、シェアハウスは部屋の作りが簡素な分家賃が安く、審査が緩い傾向があるからです。

シェアハウスには、他人との距離が近いというデメリットもありますが、長期的に住み続けることで家賃を大きく節約できるというメリットもあります。

また、シェアハウスによっては住民同士で仲良くなれるケースも珍しくないため抵抗がない場合はシェアハウスに住むことも検討してみましょう。

マンスリーマンションを検討する

予算に余裕がある場合や、家具が一切なく少量の荷物での引っ越しの場合、短期間だけの滞在を検討している場合には、マンスリーマンションも検討してみることがおすすめです。

マンスリーマンションとは、一般的な賃貸とは違い、最初に契約期間を決めて入居するタイプの賃貸です。
長期滞在が可能なホテルをイメージするとわかりやすいかもしれません。

マンスリーマンションは、最初に契約期間を決めてから入居することになるため、大家さんは入居者と退去で揉める心配がなく入居審査が一切行われません。

お金さえ払うことができれば、どんな方でも借りられるため、期限つきの契約でも良い場合はマンスリーマンションも検討してみましょう。

アリバイ会社を利用する

収入や仕事が原因で審査に落とされており、親族を頼れない場合にはアリバイ会社を利用することがおすすめです。

アリバイ会社とは、収入状況や仕事、雇用形態などが原因で賃貸の審査が通過できない方に対してアリバイを提供しているサービスです。

アリバイ会社を利用すれば、フリーターや水商売で働いている方であっても実在する会社の会社員として審査が受けられるため、審査の通過率を大きく上げることができます。

フリーターや水商売、フリーランス、非正規雇用などで働いている場合は、アリバイ会社の利用も検討してみてください。

アリバイ会社についてより詳しく知りたい場合は、こちらの記事を参考にしてください。

賃貸を借りれない人についてよくある質問

最後に賃貸を借りれない人についてよくある質問をまとめて紹介します。
今回紹介するのは、下記の5つの質問です。

賃貸契約で保証会社の審査に通らない場合どうしたら良いですか？

何らかの理由で審査に通らない場合は、親族に代理で契約してもらうか、保証人だけで借りられる物件を探しましょう。

保証会社なしで借りられる物件は昔に比べて減ってしまいましたが、それでも探せばまだ残されています。
なお、まだ数回程度しか審査を受けておらず、その結果が通らなかったことで困っているのであれば、審査の緩い会社に変更することで通過できる可能性があります。

収入があるのであれば、信用情報がブラックでも審査に通過できる可能性が高いため、数回落とされただけで諦める必要はありません。

貯金が300万円あれば無職でも賃貸を借りられますか？

貯金が300万円もあるのであれば、無職であっても賃貸を借りられます。
貯金で審査を受ける預貯金審査では一般的に2年分の家賃相当の貯金があれば審査に通過できるため、300万円あるのであれば理論上12万円ほどの家賃の物件までが借りられることになります。

預貯金審査は全ての物件で利用できる審査方法ではないため、10万円以上の高額な家賃の物件は借りられない可能性が高いですが、5万円前後の物件であれば審査に通過できる可能性が高いです。

無職で賃貸を借りるなら預貯金審査で貯金1000万必要だと聞きましたが本当ですか？

無職でも賃貸を借りるのに貯金1000万円は必要ありません。
預貯金審査を受ける場合、貯金はおおよそ家賃2年分ほどあれば十分です。

つまり家賃4万円の物件であれば96万円、家賃5万円の物件であれば貯金120万円で借りられる見込みがあるということです。

もしも貯金1000万円ないと借りられないよと不動産屋さんから直接言われたのであれば、おそらくその不動産屋さんにはそもそも預貯金審査を受けつけている物件が無いのだと思われます。

100万円ほどのまとまった貯金があるのであれば、アパートは借りられるため、ほかの不動産屋さんに相談してみましょう。

無職で賃貸を借りる場合貯金200万でも預貯金審査は通過できますか？

無職のまま内定もなしに賃貸を契約する場合、約2年分の家賃相当の貯金があるとおおよそ審査に通過できると言われています。

そのため、200万円もの貯金があるのであれば、家賃8万円くらいまでの物件の審査に通過できると考えられます。

全ての物件で貯金残高での審査に対応しているわけではないため、実際は家賃8万円の物件が借りられるとは限りませんが、家賃を下げれば借りられる所は必ず見つかるため不動産屋さんに相談してみましょう。

50代以上の高齢者が賃貸を借りられない理由は何ですか？

50代以上の高齢者の方が賃貸を借りられない理由は、孤独死や認知症の悪化でゴミをため込み借りた部屋をゴミ屋敷にしてしまう可能性があるからです。

大家さんは賃貸をボランティアで貸しているのではなく、賃貸を貸すことで得た収入で生活しています。
そのため、安定的な収入があったとしてもトラブルを起こす可能性の高い高齢者には物件を貸したくないと感じている大家さんが多いのが現状です。

50代を超えて賃貸を探す場合は、子供や孫に保証人になってもらうといった対策を取ることが重要になります。

【まとめ】賃貸が借りられない人にはどんな特徴がある？

本記事では、賃貸が借りられない人の特徴について紹介しました。
いかがだったでしょうか？

収入が不安定だったり、無職だったりしても、家賃を支払えるだけのお金があるのであればどこかしら借りられるケースがほとんどです。

審査に落とされてしまうと焦りや不安を感じるかもしれませんが、物件を変えれば受かる見込みは十分に残されているため、諦めずに地道に探してみてください。

本記事が引っ越しで悩んでいる方のお役に立てれば幸いです。