賃貸審査に落ちる割合は？落ちる確率が高い人の特徴や理由について解説

「賃貸審査に落ちる割合は…？」
審査申し込み時に、どのくらいの割合で落ちるのか気になる方は少なくないでしょう。

本記事では、賃貸審査に落ちる割合と落ちる確率が高い人の特徴について詳しく紹介していきます。
100%の確率で落ちる人の特徴についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。

賃貸の入居審査に落ちる割合は全体の1~2割

賃貸の入居審査に落ちる割合は、全体の1～2割程度です。
多くの人は問題なく審査を突破できますが、中には連続して何度も落ちる人もいます。

職業では、フリーターや自営業、水商売のように収入が仕事量によって変動する職に就いている方ほど落ちやすく、正社員や公務員のように安定している職ほど落ちにくい傾向があります。

職業のみで判断されるわけではありませんが、落ちやすい職に該当する方は連帯保証人を立てるといった対策をとることがおすすめです。

会社員の賃貸審査

会社員は賃貸契約時に最も審査を通過しやすい職業の1つであり、落ちる割合は1～2割程度です。
基本的に職業を理由に落とされることはなく、審査に落ちた場合はほかの基準を満たせていなかったのだと予想できます。

会社員の方が審査に通過しやすい理由は、収入が安定しており、突然収入が大きく減少したり、収入が途絶えたりするリスクが低いからです。
家賃を収入の1/3以下に抑えることを意識して審査に申し込むと良いでしょう。

自営業の賃貸審査

自営業やフリーランスは会社員よりも審査に落ちやすく、3～4割程度の方が審査に落ちます。
収入が不安定で、今後も現在と同じ収入を得られ続ける保証がないからです。

審査申し込みの時点で収入が安定していても、職業を理由に落とされるケースもあるため注意が必要です。
また、自営業者は自宅に不特定多数の出入りがあるかどうかを不安視される傾向があります。

自宅に仕事の関係者の出入りがない時は、審査申し込み時にはっきりと伝えた方が審査に通過できる可能性が高まります。

フリーターの賃貸審査

フリーターは、会社員と比較して収入が不安定なため、賃貸審査では比較的厳しく審査されます。
3～4割程度の方が審査に落ちます。

貯金がある方は預貯金証明を提出し、親族を頼れる方は連帯保証人を立てて支払い能力を補うと良いでしょう。
また、月によって収入に波がある方は平均月収を基に家賃を決めることが大切です。

収入が普段よりも高い月を基準に家賃を決めると審査で落ちやすくなるだけでなく、家賃を支払い続けられない事態に陥る可能性があります。

無職の賃貸審査

無職の賃貸審査は、ほかの職業と比較して最も厳しいといえます。
審査では、どの物件でも家賃を支払えるだけの収入があるかを重要視されるからです。

無職で一切の収入がなく、今後の収入の目途も立っていない方は、仮に家賃を支払えるだけの資産があっても賃貸契約できるとは限りません。

家賃2年分以上の貯金があるのであれば、不動産会社で預貯金審査に対応している物件の紹介を受けると良いでしょう。

貯金もない方は、親族に代理契約を依頼したりアリバイ会社を利用したりする方法を検討してみてください。

水商売の賃貸審査

水商売をされている方は、雇用形態に関係なく落ちやすい傾向があります。
理由は以下の通りです。

水商売をされている方は、生活時間が昼に働く多くの人と真逆で夜間に騒音トラブルが発生しやすいといわれています。

物件のオーナーによっては、隣人トラブルの発生を予防する目的で水商売をされている方を意図的に落としているケースも珍しくありません。

水商売のみで生計を立てている方は、十分な収入や資産があっても審査に落ちる可能性がある点に注意が必要です。

賃貸の入居審査に1～2割の人が落ちる原因

賃貸審査は、審査を実施する保証会社の種類によって審査項目や基準が異なります。
保証会社の種類ごとの審査基準の違いは、以下の通りです。

種類	審査の難易度	審査基準の特徴
信販系	非常に高い	収入や職業、滞納歴などに加えて信用情報を確認する
協会系	やや高い	同じ協会に加盟する会社で過去にトラブルを起こしていないか、家賃滞納歴がないか確認する
独立系	低い	各社独自の基準で審査を行う

信販系の保証会社は、信用情報を確認されることから協会系や独立系と比較して審査難易度が高めです。

賃貸審査に1~2割の人が落ちる理由

賃貸審査に1～2割の人が落ちる理由は、以下の通りです。

家賃と収入が見合っていない

家賃は一般的に月収の1/3以下に抑えることが理想とされており、目安を大きく上回る家賃のお部屋を選ぶと審査に落とされます。

もしも下記の目安を大きく上回っていた場合は、収入がお部屋の家賃に見合っていなかったことが原因で審査に落とされたと考えられます。

家賃	月収
4万円	12万円
6万円	18万円
8万円	24万円
10万円	30万円

家賃を考える際は年収の36分1以下、月収の1/3以下を目安にしましょう。

家賃の支払い能力を不安視されている

月によって収入が変動するフリーターや個人事業主、水商売などの働き方をしている方は、家賃の支払い能力を不安視されて審査に落とされた可能性があります。

賃貸審査では、収入が安定している正社員として働いている人の方と比べて収入に波がある人は支払い能力を低く見られる傾向があります。

収入に大きな波があるのであれば、月収の1/4以下に家賃を抑えるといった対策をとると良いでしょう。

過去に家賃やクレジットカードを滞納したことがある

保証会社によっては、過去の家賃滞納歴やクレジットカード滞納歴をチェックする会社があります。
過去に滞納歴のある方が、信用情報の審査を行っている保証会社を選ぶと、高確率で審査に落とされるので注意しましょう。

保証会社の中には過去の滞納歴を確認しない会社もあり、信用情報のチェックが入らない独立系や協会系の会社であれば滞納歴がある方でも審査に通過できます。

対応や身なりに不信感を抱かれている

不動産屋ではお部屋を借りようと考えている方の言葉遣いや態度、服装などもチェックしています。
常識があるとは思えないようなふざけた態度や汚い言葉遣い、不清潔な身なりで不動産屋さんに接すると、口頭で注意はされずとも審査では落とされるので注意しましょう。

相談で不動産屋に訪れる際は、TPOを考えた態度と服装を選びましょう。

職業や雇用形態に不信がある

賃貸を貸す側は、家賃を滞納するリスクが低い人に貸したいと考えており、無職や水商売のように社会的な信用が低い職業に就いている方は落とされる傾向があります。

以下のような職に就いている方は注意が必要です。

職業や雇用形態が原因で審査に落とされそうな方は、アリバイ会社の利用を検討してみてください。

申込書に虚偽の情報がある

申込書類に虚偽の情報がある方は、見抜かれた時点で確実に審査を落とされます。
申込書類は審査の重要な判断材料であり、虚偽の情報を記入する方は信用できないからです。

仮にすべての審査基準を満たせていても、虚偽情報を記入していると確実に落とされるので注意しましょう。
本当のことを記入しても審査を通過できないと感じるなら、アリバイ会社の利用を検討してみてください。

反社会勢力とのつながりがある

賃貸物件は、反社会的勢力とのつながりがある人に貸してはいけないと法律で定められています。
反社会的勢力に直接かかわりがある方はもちろん、過去に所属していた方や親族に関係者がいる方も審査の通過は困難です。

反社会的勢力とのつながりは、入居者本人だけでなく緊急連絡先の相手や連帯保証人相手まで確認されます。

自分は関わりが無くても、反社会的勢力とのつながりがある人に緊急連絡先や連帯保証人を頼むと、審査に影響するので注意しましょう。

賃貸審査に100％の確率で落ちる人の特徴

賃貸審査に100%の確率で落ちる人の特徴は、以下の通りです。

上記の6つの特徴のうち、1つでも該当する方は100%の確率で落とされます。
仮に収入があったとしても、収入を証明する手段がなければ無収入として扱われるので注意が必要です。

自力で審査を通過できない時は、親族に代理契約を頼むと良いでしょう。

賃貸の入居審査に通りやすくする5つの方法

賃貸の入居審査に通りやすくするための方法を紹介します。
簡単にできる審査通過率アップ方法は、下記の5つです。

家賃を年収の36分の1までに抑える

一般的に家賃を無理なく支払える限度は、年収の36分1程度と言われています。
審査の際には年収の36分1を基準の1つとして見られるため、基準を大きく超える物件を選んでしまうと審査の難易度が上がります。

もしも十分な安定収入があるにも関わらずお部屋の審査に落ちてしまったという方は、年収の36分1を基準として家賃のグレードを落としてみましょう。

家賃	年収の目安	月収の目安
4万円	144万円	12万円
6万円	216万円	18万円
8万円	288万円	24万円
10万円	360万円	30万円
12万円	432万円	36万円
14万円	504万円	42万円

安定収入がある親族に連帯保証人になってもらう

賃貸審査時には、連帯保証人という自分が家賃を支払えなくなった時、代わりに責任を負う役割を設定できます。

最近では連帯保証人なしで契約できる物件がほとんどですが、連帯保証人を設定した方が審査難易度は下がります。

落ちた時は、安定収入のある家族に連帯保証人を頼めないか確認してみると良いでしょう。

保証会社が「独立系」の物件で探す

審査を行う保証会社には複数の種類があり、信販系の保証会社は審査が厳しく、独立系は審査がゆるいという特徴があります。

独立系の保証会社が審査する物件であれば、一般的に落ちやすいと言われている職業の方でも通過できる可能性があります。

審査を受ける際は、積極的に独立系の保証会社の物件を探しましょう。

不動産屋での態度や言葉遣いに気をつける

不動産屋は、入居希望者の言葉遣いや態度も見ています。
非常識な言葉遣いや清潔感のない服装で来店してしまうと、「賃貸のルールを守れなそう」「隣人トラブルを起こしそう」と判断されて落とされるので注意しましょう。

態度や言葉遣い、服装をTPOに合わせなければ収入が十分にあったとしても審査に落とされます。

貯金額で支払い能力の高さを示す

収入がない方や月々の収入が不安定な方は、審査に落とされる確率が上がります。
しかし収入が不安定な場合にも、ある程度の貯金があれば貯金額で支払い能力の高さを証明できます。

収入がなく審査に落ちてしまった方は、貯金額で審査を受けられる「預貯金審査」を選択できないか不動産屋に相談してみましょう。

賃貸審査に落ちた際の対処法

賃貸審査に落ちてしまった際の対処法を紹介します。
もしも落ちてしまった場合は、下記のように対処しましょう。

収入が安定している人に代理契約を依頼する

収入の安定した親族がいるなら、自分で再度審査を受け直すよりも代理契約を頼むことがおすすめです。
代理契約とは、住む人とは別の人が契約者になる契約方法のことで、契約者になる人の収入や職業で審査を受けられます。

一度でも落ちている場合、再度落ちる可能性が高いので、親族に契約を頼んだ方が簡単です。

部屋の条件を見直して家賃を手取りの1/3以下に抑える

審査に落ちてしまう場合の多くは支払い能力を不安視されたことが原因のため、再度申し込み直す際は家賃を手取りの1/3以下に抑えることがおすすめです。

審査がゆるい保証会社であっても、審査時には必ず支払い能力が十分かチェックされ、家賃の3倍以上の収入という目安を超えていなければ落ちやすくなります。

連帯保証人をたてる

親族を頼れる方は、次の物件の審査を受ける前に連帯保証人をたてることがおすすめです。
連帯保証人とは賃貸の契約者が家賃を滞納した際に責任を負う役割のことです。

最近では連帯保証人不要とされている物件が増えてきていますが、不要な場合でも連帯保証人をたてて申し込んだ方が審査は通過しやすくなります。

親族に連帯保証人を頼める方は、次の物件の審査申し込み前に協力を頼むと良いでしょう。

残高証明書を提示する

まとまった貯金がある方は、残高証明書を提示することで審査に通過しやすくなることがあります。
残高証明書とは、各金融機関の窓口で発行できる現在の貯金額を証明する書類のことです。

入居審査は通常収入から支払い能力を判断しますが、家賃2年分相当額以上の貯金がある場合には、貯金額も審査時に考慮してもらえることがあります。

審査を申し込む物件の家賃2年分相当額以上の貯金がある方は、審査申し込み時にまとまった貯金があると打ち明けてみましょう。

賃料を一括で前払いする

家賃2年分相当額以上の貯金がある方は、賃料の前払いを提案してみることもおすすめです。
賃貸は通常入居後に適時賃料を支払いますが、支払い能力が不足していると判断されていた場合、賃料の一括前払いで契約を検討してもらえる可能性があります。

不動産会社経由で賃料の一括払いが行えないか確認をとってみると良いでしょう。
前払いに対応している賃貸物件としては、日本全国に展開しているUR賃貸住宅が有名です。

アリバイ会社を利用する

予算に余裕があるのであれば、アリバイ会社の利用がおすすめです。
アリバイ会社とは、フリーターや個人事業主、水商売などの職業に就いている方や収入の少ない方が賃貸審査に通過できるよう、実在する会社で働いているというアリバイを提供しているサービスです。

アリバイ会社を利用すれば、どのような職業の人でも審査を十分通過できる仕事に就いている体で審査を受けられ、通過の確率を大幅に上げられます。

1回あたり2～3万円ほどの費用で利用できるため、予算に余裕がある場合はアリバイ会社の利用も検討してみましょう。

アリバイ会社を利用して賃貸契約するまでの流れ

アリバイ会社の利用を迷っている方のために、アリバイ会社を利用して賃貸契約するまでの流れを紹介します。
詳細な流れは依頼する会社によって若干の違いがありますが、大まかな流れは下記の通りです。

賃貸の審査で落ちる割合についてよくある質問

最後に賃貸審査に関してよくある質問を紹介します。
下記のような疑問を抱えている方は、ぜひ参考にしてください。

審査に落ちやすい方でも少しの対策を取るだけで審査通過率を上げられます。
一度落とされてしまったからと言ってすぐにあきらめず、原因を考えてから再度トライしてみましょう。

ブラックリストに登録されていたら賃貸の審査に落ちますか？

ブラックリストに登録されていると賃貸審査に悪影響を及ぼすことがあります。
しかし、必ず落ちるわけではなく、審査を行う保証会社の種類によっては一切の影響がない場合もあります。

審査を行う保証会社の種類ごとのブラックリストの影響は、以下の通りです。

保証会社の種類	ブラックリストの影響
信販系	影響する
協会系	影響しない
独立系	影響しない

独立系や協会系の保証会社が利用できる物件であれば、ブラックリストに登録されているかの確認は行われません。

借金が原因で賃貸の審査に落ちることはありますか？

賃貸審査では、借金の有無ではなく返済負担率と滞納の有無をチェックされます。
仮に借金を抱えていても負担率が低く、滞納していなければ、借金を理由に落とされることはありません。

また、借金状況の確認が行われるのは、信販系と呼ばれる種類の保証会社を利用する場合のみです。
独立系や協会系の保証会社を利用する時や保証会社を利用せずに賃貸を契約する時は、借金状況の確認も行われません。

借金を抱えている方は保証会社との契約が必須ではない物件か、独立系や協会系の保証会社を利用できる物件を選択すると良いでしょう。

入居審査に落ちるとき連絡はすぐにきますか？

入居審査は、落ちたとしても受かったとしても同じくらい結果が出るのに時間がかかります。
すぐに結果の連絡が来たとしてもそれだけで落ちたかどうか判断することはできません。

通常2～7日ほど審査結果が来るまでには時間がかかりますが、すぐに結果が返ってきたのであればほかに申込者がおらず審査を行う方の手が空いていただけです。

結果が返ってくるのが早かったら落ちているという話は迷信に過ぎません。

【まとめ】賃貸審査に落ちる割合は全体の1～2割程度と極まれ

本記事では、賃貸審査に落ちる割合について紹介しました。
賃貸審査に落ちる割合は全体の1～2割程度といわれており、落ちるケースは極めてまれです。

審査に落ちるかもと不安を感じる方は、あらかじめアリバイ会社と契約することをおすすめします。
アリバイ会社とは、入居審査の通過が困難な方向けに実在の会社で働くアリバイを提供するサービスです。

アリバイ会社と契約すれば自分の本当の職業ではなく、アリバイ会社から提供された審査に有利な職業や収入状況で審査を受けられます。