賃貸審査に落ちる割合は？落ちる確率が高い人の特徴や理由について解説

「賃貸審査に落ちる割合は…？」
審査申し込み時に、どのくらいの割合で落ちるのか気になる方は少なくないでしょう。

本記事では、賃貸審査に落ちる割合と落ちる確率が高い人の特徴について詳しく紹介していきます。
100%の確率で落ちる人の特徴についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。

賃貸の入居審査に落ちる割合は全体の1~2割

賃貸の入居審査に落ちる割合は、全体の1～2割程度です。
多くの人は問題なく審査を突破できますが、中には連続して何度も落ちる人もいます。

入居審査は職業によって難易度が異なります。

職業	落ちる確率
会社員	0.5～1割
自営業	3割
フリーター	3～4割
無職	9割
水商売	5割

会社員は収入が安定していることから審査を通過しやすく、自営業者やフリーターは収入の安定性が低いことから落ちやすい傾向があります。

賃貸の入居審査に1～2割の人が落ちる原因

賃貸審査は、審査を実施する保証会社の種類によって審査項目や基準が異なります。
保証会社の種類ごとの審査基準の違いは、以下の通りです。

種類	審査の難易度	審査基準の特徴
信販系	非常に高い	収入や職業、滞納歴などに加えて信用情報を確認する
協会系	やや高い	同じ協会に加盟する会社で過去にトラブルを起こしていないか、家賃滞納歴がないか確認する
独立系	低い	各社独自の基準で審査を行う

信販系の保証会社は、信用情報を確認されることから協会系や独立系と比較して審査難易度が高めです。

賃貸審査に1~2割の人が落ちる理由

賃貸審査に1～2割の人が落ちる理由は、以下の通りです。

家賃と収入が見合っていない

家賃は一般的に月収の1/3以下に抑えることが理想とされており、目安を大きく上回る家賃のお部屋を選ぶと審査に落とされます。

もしも下記の目安を大きく上回っていた場合は、収入がお部屋の家賃に見合っていなかったことが原因で審査に落とされたと考えられます。

家賃	月収
4万円	12万円
6万円	18万円
8万円	24万円
10万円	30万円

家賃を考える際は年収の36分1以下、月収の1/3以下を目安にしましょう。

家賃の支払い能力を不安視されている

月によって収入が変動するフリーターや個人事業主、水商売などの働き方をしている方は、家賃の支払い能力を不安視されて審査に落とされた可能性があります。

賃貸審査では、収入が安定している正社員として働いている人の方と比べて収入に波がある人は支払い能力を低く見られる傾向があります。

収入に大きな波があるのであれば、月収の1/4以下に家賃を抑えるといった対策をとると良いでしょう。

過去に家賃やクレジットカードを滞納したことがある

保証会社によっては、過去の家賃滞納歴やクレジットカード滞納歴をチェックする会社があります。
過去に滞納歴のある方が、信用情報の審査を行っている保証会社を選ぶと、高確率で審査に落とされるので注意しましょう。

保証会社の中には過去の滞納歴を確認しない会社もあり、信用情報のチェックが入らない独立系や協会系の会社であれば滞納歴がある方でも審査に通過できます。

対応や身なりに不信感を抱かれている

不動産屋ではお部屋を借りようと考えている方の言葉遣いや態度、服装などもチェックしています。
常識があるとは思えないようなふざけた態度や汚い言葉遣い、不清潔な身なりで不動産屋さんに接すると、口頭で注意はされずとも審査では落とされるので注意しましょう。

相談で不動産屋に訪れる際は、TPOを考えた態度と服装を選びましょう。

職業や雇用形態に不信がある

賃貸を貸す側は、家賃を滞納するリスクが低い人に貸したいと考えており、無職や水商売のように社会的な信用が低い職業に就いている方は落とされる傾向があります。

以下のような職に就いている方は注意が必要です。

職業や雇用形態が原因で審査に落とされそうな方は、アリバイ会社の利用を検討してみてください。

申込書に虚偽の情報がある

申込書類に虚偽の情報がある方は、見抜かれた時点で確実に審査を落とされます。
申込書類は審査の重要な判断材料であり、虚偽の情報を記入する方は信用できないからです。

仮にすべての審査基準を満たせていても、虚偽情報を記入していると確実に落とされるので注意しましょう。
本当のことを記入しても審査を通過できないと感じるなら、アリバイ会社の利用を検討してみてください。

反社会勢力とのつながりがある

賃貸物件は、反社会的勢力とのつながりがある人に貸してはいけないと法律で定められています。
反社会的勢力に直接かかわりがある方はもちろん、過去に所属していた方や親族に関係者がいる方も審査の通過は困難です。

反社会的勢力とのつながりは、入居者本人だけでなく緊急連絡先の相手や連帯保証人相手まで確認されます。

自分は関わりが無くても、反社会的勢力とのつながりがある人に緊急連絡先や連帯保証人を頼むと、審査に影響するので注意しましょう。

賃貸審査に100％の確率で落ちる人の特徴

賃貸審査に100%の確率で落ちる人の特徴は、以下の通りです。

上記の6つの特徴のうち、1つでも該当する方は100%の確率で落とされます。
仮に収入があったとしても、収入を証明する手段がなければ無収入として扱われるので注意が必要です。

自力で審査を通過できない時は、親族に代理契約を頼むと良いでしょう。

賃貸の入居審査に通りやすくする5つの方法

賃貸の入居審査に通りやすくするための方法を紹介します。
簡単にできる審査通過率アップ方法は、下記の5つです。

家賃を年収の36分の1までに抑える

審査通過率を簡単にアップする方法1つ目は、「家賃を年収の36分の1までに抑える方法」です。
一般的に家賃を無理なく支払える限度は、年収の36分1程度と言われています。

審査の際には保証会社の方は年収の36分1を基準の1つとして考えているため、年収の36分1を超えるほどの家賃のお部屋を選んでしまうと審査の難易度が大きく変わってきます。

もしも十分な安定収入があるにも関わらずお部屋の審査に落ちてしまったという方は、年収の36分1を基準として家賃のグレードを落としてみましょう。

安定収入がある親族に連帯保証人になってもらう

審査通過率を簡単にアップする方法2つ目は、「安定収入がある親族に連帯保証人になってもらう方法」です。

お部屋を借りるための審査を受ける際には、連帯保証人という自分がお金を支払えなくなった時、代わりに責任を持って払ってもらう相手を設定できます。

最近では、連帯保証人を設定しなくてもお部屋の審査を受けられますが、連帯保証人を設定した方が審査の難易度は圧倒的に低くなります。

一度審査に落ちてしまった場合は、安定収入のある家族に連帯保証人をしてもらえないか確認してみましょう。

保証会社が「独立系」の物件で探す

審査通過率を簡単にアップする方法3つ目は、「保証会社が独立系の物件を探す方法」です。
お部屋の審査を行っている保証会社には、信販系・独立系などの種類があり、信販系の保証会社は審査が厳しく独立系は審査がゆるいという特徴があります。

そのため独立系の保証会社に審査をしてもらえるお部屋であれば、一般的に審査が通過しずらいと言われているような職業の方でも審査を通過できる確率があがります。

お部屋の審査を受ける際は積極的に独立系の保証会社を探しましょう。

不動産屋での態度や言葉遣いに気をつける

審査通過率を簡単にアップする方法4つ目は、「不動産屋での態度や言葉遣いに気をつける方法」です。
不動産屋さんは、お部屋を借りに来た方の言葉遣いや態度も見ています。

そのため、社会人とは思えないような言葉遣いや服装で来店してしまうとこんな人にお部屋を貸したら大変なことになると落とされるので注意しましょう。

態度や言葉遣い、服装をTPOに合わせなければ収入が十分にあったとしても審査に落とされます。

貯金額で支払い能力の高さを示す

審査通過率を簡単にアップする方法5つ目は、「貯金額で支払い能力の高さを示す方法」です。
収入がない方や月々の収入が不安定な方は、審査に落とされる確率が高まります。

しかし収入が不安定という場合にも、ある程度の貯金額を持っていれば貯金で支払い能力の高さを証明できます。

収入がなく審査に落ちてしまった方は、貯金額で審査を受けられる「預貯金審査」を選べないか不動産屋さんに相談してみましょう。

賃貸審査に落ちた際の対処法

賃貸審査に落ちてしまった際の対処法を紹介します。
もしも落ちてしまった場合は、下記のように対処しましょう。

収入が安定している人に代理契約を依頼する

収入の安定した親族がいるなら、自分で再度審査を受け直すよりも代理契約を頼むことがおすすめです。
代理契約とは、住む人とは別の人が契約者になる契約方法のことで、契約者になる人の収入や職業で審査を受けられます。

一度でも落ちている場合、再度落ちる可能性が高いので、親族に契約を頼んだ方が簡単です。

部屋の条件を見直して家賃を手取りの1/3以下に抑える

審査に落ちてしまう場合の多くは支払い能力を不安視されたことが原因のため、再度申し込み直す際は家賃を手取りの1/3以下に抑えることがおすすめです。

審査がゆるい保証会社であっても、審査時には必ず支払い能力が十分かチェックされ、家賃の3倍以上の収入という目安を超えていなければ落ちやすくなります。

連帯保証人をたてる

親族を頼れる方は、次の物件の審査を受ける前に連帯保証人をたてることがおすすめです。
連帯保証人とは賃貸の契約者が家賃を滞納した際に責任を負う役割のことです。

最近では連帯保証人不要とされている物件が増えてきていますが、不要な場合でも連帯保証人をたてて申し込んだ方が審査は通過しやすくなります。

親族に連帯保証人を頼める方は、次の物件の審査申し込み前に協力を頼むと良いでしょう。

残高証明書を提示する

まとまった貯金がある方は、残高証明書を提示することで審査に通過しやすくなることがあります。
残高証明書とは、各金融機関の窓口で発行できる現在の貯金額を証明する書類のことです。

入居審査は通常収入から支払い能力を判断しますが、家賃2年分相当額以上の貯金がある場合には、貯金額も審査時に考慮してもらえることがあります。

審査を申し込む物件の家賃2年分相当額以上の貯金がある方は、審査申し込み時にまとまった貯金があると打ち明けてみましょう。

賃料を一括で前払いする

家賃2年分相当額以上の貯金がある方は、賃料の前払いを提案してみることもおすすめです。
賃貸は通常入居後に適時賃料を支払いますが、支払い能力が不足していると判断されていた場合、賃料の一括前払いで契約を検討してもらえる可能性があります。

不動産会社経由で賃料の一括払いが行えないか確認をとってみると良いでしょう。
前払いに対応している賃貸物件としては、日本全国に展開しているUR賃貸住宅が有名です。

アリバイ会社を利用する

予算に余裕があるのであれば、アリバイ会社の利用がおすすめです。
アリバイ会社とは、フリーターや個人事業主、水商売などの職業に就いている方や収入の少ない方が賃貸審査に通過できるよう、実在する会社で働いているというアリバイを提供しているサービスです。

アリバイ会社を利用すれば、どのような職業の人でも審査を十分通過できる仕事に就いている体で審査を受けられ、通過の確率を大幅に上げられます。

1回あたり2～3万円ほどの費用で利用できるため、予算に余裕がある場合はアリバイ会社の利用も検討してみましょう。

アリバイ会社を利用して賃貸契約するまでの流れ

アリバイ会社の利用を迷っている方のために、アリバイ会社を利用して賃貸契約するまでの流れを紹介します。
詳細な流れは依頼する会社によって若干の違いがありますが、大まかな流れは下記の通りです。

賃貸の審査で落ちる割合についてよくある質問

最後に賃貸審査に関してよくある質問を紹介します。
下記のような疑問を抱えている方は、ぜひ参考にしてください。

審査に落ちやすい方でも少しの対策を取るだけで審査通過率を上げられます。
一度落とされてしまったからと言ってすぐにあきらめず、原因を考えてから再度トライしてみましょう。

入居審査に落ちたらどうする？

入居審査は1度落ちたら終わりというわけではありません。
落ちてしまったからといってお部屋を借りること自体あきらめる必要はありません。

一度審査に落ちてしまった場合、何も考えずにまた審査を受けるとまた落ちてしまう可能性が高いため、一度冷静になって自分が落ちた原因を考えてみましょう。

原因を特定した後で正しい対策を取ってから再度審査を受けると、審査通過率の大幅アップが期待できます。

勤続年数が短いと入居審査に落ちる？

一般的には、勤続年数が1年未満だといきなり仕事を辞める可能性があると考えられるため、入居審査に落ちやすくなると言われています。

しかし勤続年数が1年以下だと、必ず審査に落ちてしまうという訳ではありません。
利用する保険会社や審査によっては新卒で内定を貰っているという状態でも、転職したばかりという状態でも審査に通過できる可能性はあります。

すぐに引っ越しをしなければいけないけど勤続年数が気になるという場合には、審査がゆるめな保険会社を選ぶといった対策を取りましょう。

入居審査に落ちるとき連絡はすぐにきますか？

入居審査は、落ちたとしても受かったとしても同じくらい結果が出るのに時間がかかります。
すぐに結果の連絡が来たとしてもそれだけで落ちたかどうか判断することはできません。

通常2～7日ほど審査結果が来るまでには時間がかかりますが、すぐに結果が返ってきたのであればほかに申込者がおらず審査を行う方の手が空いていただけです。

結果が返ってくるのが早かったら落ちているという話は迷信に過ぎません。

【まとめ】賃貸審査に落ちる割合は全体の1～2割程度と極まれ

本記事では、賃貸審査に落ちる割合について紹介しました。
賃貸審査に落ちる割合は全体の1～2割程度といわれており、落ちるケースは極めてまれです。

審査に落ちるかもと不安を感じる方は、あらかじめアリバイ会社と契約することをおすすめします。
アリバイ会社とは、入居審査の通過が困難な方向けに実在の会社で働くアリバイを提供するサービスです。

アリバイ会社と契約すれば自分の本当の職業ではなく、アリバイ会社から提供された審査に有利な職業や収入状況で審査を受けられます。