パートでも賃貸の入居審査に通る？シングルマザーや主婦でも通す方法を解説

「主婦・シングルマザーのパート勤務でも賃貸審査に通る…？」
収入がパート・アルバイトのみで限られていると、賃貸を契約できるか不安になる方もいるでしょう。

本記事では、パートでも賃貸の入居審査に通るのかについて詳しく紹介していきます。
主婦やシングルマザーでも賃貸審査を通す方法を解説しているので、ぜひ参考にしてください。

主婦・シングルマザーのパート勤務でも賃貸は借りられる？

主婦やシングルマザーのパート勤務でも賃貸は借りられます。
審査では雇用形態も重要ですが、雇用形態だけで契約のすべてが決まるわけではないからです。

雇用形態以外の審査項目としては、収入状況や勤続年数、過去の滞納歴、人柄などがあり、中でも最も重要なのは収入状況です。

パートで毎月安定した収入を得ているのであれば、収入に合った家賃額の物件を選択することで主婦・シングルマザーのパート勤務の方でも賃貸を契約できます。

パート（アルバイト）が賃貸審査でチェックされる項目

パート・アルバイトでも賃貸の入居審査は通過することは可能ですが、正社員で働いている方と比べると審査は厳しい傾向があります。

審査では以下のような項目がチェックされます。

年収が家賃の36倍を超えているか

賃貸の審査で最も重要視されるのは、支払い能力です。
パートとして働いていて安定した収入があっても、家賃に見合っていないと支払い能力が低いとみなされ落とされます。

審査では、「年収が家賃の36倍を超えているか」を基準にチェックされるので、以下を参考に自分の年収に見合った家賃額を把握しておきましょう。

家賃	年収の目安
5万円	180万円
6万円	216万円
7万円	252万円
8万円	288万円
9万円	324万円
10万円	360万円
14万円	504万円

業種や職業に不安はないか

賃貸審査では、職種や職業に不安はないかもチェックされます。
正社員や公務員のように安定性の高い職に就いていた方が審査を通過しやすく、パートやアルバイトとして働いている方は落とされやすい傾向があります。

パートやアルバイトが審査に落とされやすい理由は、突然職を失ったり、収入が変動したりするからです。

勤続年数は十分にあるか

審査では、勤続年数は十分にあるかも確認されます。
勤続年数は1年未満だと仕事を続けられず収入を失うリスクがあると判断されます。

1年以上現在の仕事を続けていれば、審査に影響しないケースがほとんどです。
原状勤続年数が1年未満の方は、引越しのタイミングを遅らせて、勤続年数が1年以上になったタイミングで入居審査を申し込むと良いでしょう。

滞納歴がないか

審査では、過去に家賃の滞納歴がないかも確認されます。
滞納歴が確認される範囲は、審査を行う保証会社の種類によって異なります。

滞納歴が確認される範囲は、それぞれ以下の通りです。

保証会社の種類	滞納が確認される範囲
信販系	自社での滞納/信用情報の記録
協会系	自社での滞納/同じ協会に加盟する会社での滞納
独立系	自社での滞納

他社での滞納歴を最も確認するのは協会系の保証会社です。
独立系の保証会社であれば他社で何回滞納していても、審査には影響を及ぼしません。

預貯金が十分にあるか

パートやアルバイトのように、収入が月によって変動する仕事をしている方は、賃貸審査時に預貯金額を確認されるケースがあります。

収入だけでは支払い能力が不十分だと言われたときは、残高証明で十分な預金があることを証明しましょう。

家賃ごとに必要な預貯金額は、以下を参考にしてください。

家賃	預金額の目安
3万円	72万円以上
4万円	96万円以上
5万円	120万円以上
6万円	144万円以上

ネガティブな情報はないか

審査では、ネガティブな情報はないかも確認されます。
自分の名前をネットで検索すると、以下のような情報が見つかる方は注意が必要です。

審査時にネガティブな情報がないか調査する保証会社は増えてきています。
削除や非公開にできるものは、前もって対応してから審査を受けると良いでしょう。

人間性に問題はないか

審査では、契約した後でトラブルを起こされないために、人間性に問題はないかも確認されます。
人間性は相談時や内見時の行動と言動でチェックされており、横暴な発言をしたり非常識だと思われる行動をとったりすると人間性に問題があると判断されます。

お部屋の相談に不動産屋を訪れる際は、必ず態度や言動に注意しましょう。

パート（アルバイト）で賃貸審査を突破するコツ

パートで賃貸審査を突破するコツは、以下の通りです。

パートは落とされやすい傾向があるため、仮に収入が安定していても連帯保証人を立てるといった対策を行うことがおすすめです。

連帯保証人を立てる

賃貸審査に申し込む際は、できる限り連帯保証人を立てることがおすすめです。
賃貸審査では、保証会社と契約することで連帯保証人は不要となりますが、パートとして働く方はそもそも保証会社の審査に落とされやすい傾向があります。

あらかじめ連帯保証人を立てていれば、保証会社と契約できる可能性を高められるため、なるべく親族に連帯保証人を頼んで審査に挑戦すると良いでしょう。

親族に代理で契約してもらう

親族を頼れる方は、親族に代理で契約してもらう方法がおすすめです。
代理契約とは入居者以外の人を契約名義人にする契約方法のことです。

代理契約では代理で契約名義人を担う方が審査の対象となり、入居者の職業は審査に影響を及ぼさなくなります。
親族に契約の名義人を頼める方は、事情を説明して契約を頼むと良いでしょう。

なお、代理契約で借りた物件の名義人を、契約後に変更することはできません。

残高証明書を提示する

まとまった貯金がある方は、審査時に残高証明書を提示することがおすすめです。
残高証明書とは、現在の預貯金を証明する書類のことで、各金融機関で発行できます。

審査時に残高証明書の提示ができれば、収入と合わせて資産があることを証明できます。
審査申し込み時に家賃2年分以上の貯金がある時は、残高証明書の提示を検討してみましょう。

独立系保証会社を利用する

信用情報に不安がある方は、独立系の保証会社を利用することがおすすめです。
保証会社には信販系と協会系、独立系の3つの種類が存在し、独立系に該当する保証会社では信用情報のチェックが行われません。

信用情報に傷があっても審査に一切影響しないため、自己破産やクレジットカードの滞納経験があっても、ほかの基準を満たせていたら通過できる可能性があります。

アリバイ会社を利用する

勤続年数が短い方や収入が月によって大きく変動する方は、アリバイ会社の利用がおすすめです。
アリバイ会社とは、パートのように入居審査の通過が困難な働き方をしている方に対してアリバイを提供するサービスです。

アリバイ会社のサービスは、一般企業の協力の元提供されており、契約すればパートとして働く方でも正社員として働いている設定で入居審査を受けられます。

パートで働く方は、雇用形態を理由に落とされることが珍しくありません。
入居審査で苦労したくない時は、アリバイ会社の利用を検討してみてください。

パート・アルバイトの賃貸審査で落ちやすいケース

パート・アルバイトとして働く方が賃貸審査で落ちるケースは、以下の通りです。

賃貸審査では、雇用形態のほかに収入や過去の滞納歴、勤続年数なども確認されます。
働き始めて間もない方や過去に家賃の滞納歴がある方は、審査に落ちる可能性があります。
審査に落ちないためには、申し込む物件選びが非常に重要です。

収入に対して家賃が高すぎる

パート・アルバイトの方が賃貸審査に落ちる理由として多いのが、収入に対して家賃が高すぎる物件を選んでいたケースです。

賃貸審査では、雇用形態以上に家賃に見合った収入があるかどうかを重要視され、「家賃の3倍以上の月収、36倍以上の年収」がないと落ちやすくなります。
物件を選ぶ際は、現在の収入を基準に考えましょう。

家賃	月収の目安	年収の目安
4万円	12万円	144万円
5万円	15万円	180万円
6万円	18万円	216万円
7万円	21万円	252万円
8万円	24万円	288万円
9万円	27万円	324万円
10万円	30万円	360万円

勤続年数が短すぎる

賃貸審査では、収入以外に就労状況を詳しく確認されます。
パートやアルバイトとして働いていても勤続年数が1年未満だと、勤続年数の短さから退職のリスクを不安視され審査に落ちることがあります。

勤続年数が1年未満の方は、連帯保証人を立てたり賃貸契約の時期を変更したりする対策方法も視野に入れてみると良いでしょう。
1年以上継続して働いていれば、勤続年数を理由に落ちるリスクを減らせます。

すぐに引っ越す必要がないのであれば、1年以上働き続けてから賃貸審査を受けると良いでしょう。

過去に家賃滞納歴がある

過去に家賃の滞納経験がある方は、滞納歴が原因で賃貸審査に落ちることがあります。
賃貸審査では過去に家賃を滞納したことがないか確認されることが多く、1回でも滞納歴がある方は審査に悪い影響を及ぼす可能性があります。

審査を担当する保証会社の種類ごとに家賃滞納歴の確認範囲は決まっているので、滞納経験がある方は審査への影響がない保証会社の物件を選ぶと良いでしょう。

保証会社の種類	審査に影響する滞納歴
信販系	自社での滞納歴/信用情報
信用系	自社での滞納歴/同じ協会に加盟する保証会社での滞納歴
独立系	自社での滞納歴のみ

パートでも賃貸審査に通りやすい物件の特徴

パート主婦でも賃貸契約は可能なものの、正社員や公務員のような安定した働き方をしている方と比較すると審査に落ちやすい傾向があります。
パートとして賃貸審査を受ける際は、以下のような審査に通りやすい物件を中心に探すことがおすすめです。

すぐに入居者が決まるような人気物件は、入居者を選り好む余裕があることからパートで生計を立てる方には契約が困難です。

家賃が収入に見合っている物件

賃貸審査で最も重要視されるのは、家賃が収入に見合っているかどうかです。
そのため、パート主婦として生計を立てていても家賃を支払えるだけの十分な収入があれば、審査を通過できる物件は少なくありません。

賃貸物件を探す際は、手取り月収の3分の1を家賃の目安として考えて、自分の収入に合った家賃の物件を選択しましょう。
収入に見合わないほどの高額な物件を選択すると、滞納リスクが高いと判断されて審査に落ちます。

収入ごとの家賃の目安は以下の通りです。

家賃	月収の目安	年収の目安
4万円	12万円	144万円
5万円	15万円	180万円
6万円	18万円	216万円
7万円	21万円	252万円

保証会社不要の物件

保証会社との契約が必須ではない物件であれば、連帯保証人をたてることで審査のハードルを下げられる場合があります。
近年では連帯保証人の代わりに保証会社を利用して賃貸契約を結ぶケースが一般的になりました。

しかし、保証会社を利用すると管理会社や大家の審査に加えて保証会社の審査も受ける必要があり、審査が1回増えます。

そのため連帯保証人を確保できるのであれば、保証会社不要の物件を選ぶことで審査に通過できる可能性を高められます。

単身者向け物件

配偶者と別居して1人暮らしをするための物件を探しているのであれば、単身者向けの物件をおすすめします。

単身者向けの物件とは、1人暮らしをする方向けの賃貸物件で、原則2人以上での入居が認められていません。

ファミリー向けの物件と比較して家賃が低く、審査基準がゆるめな傾向があります。
パートで生計を立てている主婦でも比較的賃貸審査に通りやすいため、間取りや広いお部屋にこだわりがない方は検討してみると良いでしょう。

築年数が古めの物件

築年数が古めの物件は、パートで生計を立てている方でも比較的借りやすい傾向があります。
引越を検討している方の多くは、築年数が浅い物件を好む傾向があり、築年数が古い物件は不人気だからです。

築年数が古くても気にならないのであれば、築年数20年以上の物件を中心に探してみると良いでしょう。
築年数が古い物件であっても、リノベーション・リフォームが行われている物件や管理が行き届いている物件であれば快適に生活できます。

パートが一人暮らしを始める際に必要な費用4つ

パート・アルバイトとして働いている方が、一人暮らしを始める際にかかる費用は下記の4つです。

引っ越し代や初期費用以外にも思わぬ出費が発生することを考慮して、お金はできるだけ貯金しておくことがおすすめです。

①家賃5～6ヶ月分の初期費用

賃貸を借りる際は、入居する前に家賃5～6か月分相当のお金が初期費用としてかかります。
初期費用の内訳は下記の通りです。

敷金	家賃1～2ヵ月分
礼金	家賃1～2ヵ月分
清掃費	3～4万円
鍵交換費	1～3万円
仲介手数料	家賃0.5～1ヵ月分
前家賃	家賃1ヵ月分
保険料	約2万円

②引っ越し代

一人暮らしの方が引っ越す際にかかる引っ越し費用の相場は、4万円～8万円ほどです。
荷物が多い方や長距離での引っ越しの場合には費用が高くなり、荷物の少ない方や県内のように近距離での引っ越しの場合には費用が安くなります。

引越の費用は、見積もりを依頼することで契約前に正確な費用が把握できます。

③家具・家電や生活必需品の購入費

一人暮らしが初めてな方は、家具・家電といった生活必需品を買い揃えるのにお金がかかります。
生活必需品の購入費は、最低限の物だけを選んで購入したり、安い物を選んで購入したりすることでトータルの出費を抑えられますが、おおよそ20万円ほどかかります。

④引っ越し後にかかる生活費

引っ越し後は、意図的に仕事の量を調整しなかったとしても慣れない一人暮らしで体調を崩してしまう可能性が考えられます。

万が一の事態に備えて、できる限り引っ越し後1～2か月分の生活費を確保しておきましょう。

賃貸の初期費用を30万円に抑えるテクニック5つ

できることなら初期費用にお金をかけたくないと考えている方が多いかと思います。
本章では、初期費用を30万円に抑えるテクニックを紹介していきます。

①家賃の安い物件を見つける

初期費用を安く抑えるには、家賃の安い物件を見つけることが重要です。
敷金や礼金、不動産会社へ支払う仲介手数料などは基本的に家賃を基準に金額が決定するので、家賃の安いお部屋を見つけられれば大きく初期費用を節約できます。

②立地条件を緩めにする

駅に近い物件や都市部の物件は、初期費用がかさむ傾向があるので、初期費用を安く抑えたい時は、立地に求める条件をゆるめにすることがおすすめです。

駅に近い物件や都市部の物件にこだわると、それだけ月々の費用や初期費用が高くなるため注意しましょう。

③物件のこだわり条件を見直す

初期費用を抑えたいなら、こだわり条件はたくさん設定しないことをおすすめします。
特にペット可や築年数、鉄筋コンクリート造などの条件をこだわると、高くなる傾向があります。

④仲介手数料・敷金・礼金の安い物件を選ぶ

仲介手数料・敷金・礼金は物件や利用する不動産会社によって金額の差があり、入居を申し込む前からそれぞれ具体的にどの程度の費用がかかるのか公開されています。

初期費用を抑えたい方は、仲介手数料・敷金・礼金が安い物件や無料の物件を狙うことがおすすめです。

⑤家具家電付きの物件を選ぶ

初めての一人暮らしだと、生活必需品の家具や家電にお金がかかります。
完全に初めての一人暮らしで、すべての生活必需品を一から揃える必要がある時は、家具・家電つきの物件を選ぶと初期費用を抑えられます。

費用を節約したい方は、家具・家電つきの物件を選ぶことも検討してみましょう。

初期費用を30万円に抑えるシミュレーション

最後に上記で紹介した5つのテクニックで初期費用を30万円以内に抑えるシミュレーションをしてみます。
今回のシミュレーションでは、家賃は一人暮らしの平均家賃である5万円のお部屋を借り、初の一人暮らしで新居に持っていく荷物が少ないケースを想定します。

家賃が5万円の場合の初期費用は、初期費用は下記の通りです。

敷金	5万円
礼金	0円
清掃費	3万円
引っ越し代	4万円
鍵交換費	1万円
仲介手数料	25,000円
前家賃	5万円
保険料	2万円
家具家電費	5万円

シミュレーションの結果初期費用にかかる合計金額は、275,000円でした。
上記のように家賃が安い、家具家電つき、礼金なしの物件を選ぶと初期費用を大きく節約できます。

パートの賃貸審査に不安があるならアリバイドットコムにご相談ください

パートの賃貸審査に不安がある方は、ぜひアリバイドットコムに相談してみてください。
アリバイドットコムは、数あるアリバイ会社の中でもトップクラスの実績数を誇るアリバイ会社です。

長いサービス運営歴の中で培った独自のノウハウによって、高い審査通過確率を実現しています。

契約前に無料相談も受け付けているので、入居審査に関する不安を抱えている方はお気軽にご相談ください。

パート・アルバイトの賃貸審査についてよくある質問

最後にパート・アルバイトの賃貸審査についてよくある質問をまとめて紹介します。
今回紹介するのは、下記の3つの質問です。

パート主婦でも賃貸契約はできますか？

パート主婦でも賃貸契約はできます。
賃貸審査で最も重要視されるのは、支払い能力だからです。

雇用形態がパートであっても家賃を支払えるだけの安定した収入があれば、賃貸を借りられます。
賃貸物件を探す際は、手取り月収の3分の1を家賃の目安として考えると良いでしょう。

収入ごとの家賃の目安は以下の通りです。

家賃	月収の目安	年収の目安
4万円	12万円	144万円
5万円	15万円	180万円
6万円	18万円	216万円

なお、配偶者と同居する場合は、配偶者の収入と合算して審査を受けることも可能です。

アルバイトで一人暮らしの審査は通りますか？

アルバイトで一人暮らしでも、審査は通ります。
賃貸審査で最も重要なのは、雇用形態ではなく収入の安定性や信用情報です。

そのためアルバイトであっても、安定した収入がある場合や、保証人を立てることができる場合は、審査に通る可能性が十分にあります。

もしも既に一度落とされてしまっているのであれば、アルバイトだからではなく収入に対して家賃が高すぎたり過去の滞納歴が審査に影響していたりする可能性が考えられます。

シングルマザーのパート勤務でも賃貸は借りられる？

賃貸契約においては、どのような雇用形態で働いているかや子供の有無よりも、安定した収入があるか、家賃を問題なく支払っていけるかが重要です。

シングルマザーでパート勤務であっても、収入が安定していて一定以上の年収があれば、賃貸契約は可能です。

パートでも家賃が見合っていれば賃貸を借りられる

本記事では、パート・アルバイトでも賃貸の入居審査に通るのかについて解説しました。
パートやアルバイトでも収入に見合った家賃のお部屋を選べば契約できますが、審査の通過は簡単ではありません。

審査の通過が不安な方は、アリバイ会社の利用がおすすめです。
アリバイ会社を利用すれば審査の通過確率を簡単に上げられるので、審査の突破が難しい方はぜひ利用を検討してみてください。