「緊急連絡先は自分でも良いの?」
緊急連絡先に誰を選ぶか迷っていませんか?
自分を選んでも良いのであれば、緊急時も自分に連絡を届けてほしいと考える方は多いかと思います。
そこで本記事では、緊急連絡先は自分でも良いかについて詳しく紹介してきます。
連絡先の各項目の正しい書き方も合わせて紹介しているため、ぜひ参考にしてください。
この記事を読んでわかること
- 緊急連絡先には誰を選ぶべきなのか
- 項目ごとの正しい記入方法
- 親族に頼めない場合の対処法
目次
緊急連絡先は自分でも良い?
緊急連絡先は、自分との連絡がつかなかった場合に使用される連絡先です。
そのため、自分の電話番号や住所、メールアドレスを指定するのは相応しくないと言えます。
大抵の場合、自分の連絡先は別に記入する欄が用意されているため、自分の情報はそちらに記入するようにしましょう。
自分以外であれば誰を選んでもおおよそ問題ありませんが、原則親族に頼むルールがあります。
友人や恋人を連絡先に指定しようとすると、親族には頼めないのか確認され、場合によっては親族に変更するよう求められます。
頼めるのであれば極力親族を連絡先に指定することがおすすめです。
【ケース別】緊急連絡先の書き方
緊急連絡先の書き方をケース別に紹介します。
難しい書き方をしなければいけないわけではありませんが、記入方法に不安がある場合は事前におさらいしておくことをおすすめします。
ケース別の緊急連絡先の書き方
- 実家暮らしの場合
- 1人暮らしの場合
- 同居人がいる場合
- 下宿している場合
- 引っ越しをする予定がある場合
実家暮らしの場合
実家暮らしで同居している親族を緊急連絡先に指定する場合は、自分の住所と緊急連絡先欄の住所が同じになります。
そのため、2回同じ住所を記入するのではなく、緊急連絡先欄の住所を「同上」と記入するようにしましょう。
同上とは、上で記入した内容と同じであることを意味します。
今回のケースでは、緊急連絡先相手の住所が自分の住所と同じであるという意味になります。
同じ住所を2回記入するのも間違いではありませんが、履歴書や賃貸申込書では同上と記入するケースが一般的です。
1人暮らしの場合
1人暮らしをしている場合は、実家で暮らしている親族の内1人を連絡先に指定することをおすすめします。
なぜなら、緊急連絡先には自分の身に何かあった時に最初に連絡が入るからです。
頼める親族が複数人いる場合は、日中でも比較的電話対応を行える人を選ぶと良いでしょう。
電話番号は固定電話でも問題ありませんが、連絡の受けやすさから考えるなら携帯電話を選んだ方が良いといえます。
なお、親族であっても許可をとらずに無断で連絡先を登録してはいけません。
無断で登録した場合、気付かれた際にトラブルに発展する可能性があるので注意してください。
同居人がいる場合
同居人がいる場合は、同居相手に連絡先を頼むことをおすすめします。
同じ住所に住んでいる人であれば、住所欄を「同上」と記入して省略しましょう。
電話番号は自宅にいない間に電話がくる可能性があるため、固定電話より個人の携帯電話番号を記入した方が良いでしょう。
続柄欄は、同居人と記入すれば良いですが、友人や婚約者、知人、同僚、兄弟などと記入しても問題ありません。
続柄の書き方に明確な決まりはないため、自分が最も納得のいく人物を選んでください。
下宿している場合
下宿生活を送っている人を緊急連絡先に指定する場合は、住んでいる家の表札と相手の苗字が違うため、通常通りの記入の仕方をすると相手に郵便物が届かない可能性があります。
そのため、住所欄を記入する際は必ず「~方」と表札に書かれた名前を記入するようにしましょう。
表札が山田太郎であれば「東京都新宿区西新宿1-1-1山田太郎方」のように住所に続けて記入します。
以下の場合にも「~方」と住所に付け加えておいた方が良いでしょう。
「~方」の記入が必要なケース
- 苗字が変わっているが実家に住んでいる場合
- ルームシェアをしている場合
- 下宿・寄宿中の場合
引越しをする予定がある場合
今後引っ越しの予定が確定している場合は、記入する前に企業に引っ越しの予定があると伝えておきましょう。
引っ越し後に再登録する方法もありますが、トラブルを避けるためは事前に伝えておいた方が無難です。
企業側から具体的な指示があった場合には指示に従い、特に指示がなかった場合には現住所と引っ越し先の住所、引っ越し予定日を記入することをおすすめします。
新旧両方の住所に加えて引っ越し日を記入しておくことで、郵送物が発生した際にもスムーズに対応できます。
なお現住所の記入だけで良いと指示された場合は、引っ越しが完了した後で再登録の手続きを行い、情報を最新のものに更新しましょう。
緊急連絡先の各項目の書き方
住所とメールアドレス、電話番号、それぞれの項目の書き方を詳しく解説します。
正しい書き方を把握しているか不安な場合は、事前に確認しておくと良いでしょう。
各項目別の書き方
- 住所
- メールアドレス
- 電話番号
住所
住所欄には緊急連絡先の人物が現在住んでいる住所を記入します。
同居している人を連絡先に指定する場合は、同上と記入しても問題ありませんが、同居者以外の場合は同上ではなく省略せずに記入する必要があります。
集合住宅に住んでいる場合には、建物名も省略せずに正式名称で記入しましょう。
省略して記入すると、相手に郵便物が届かないといったトラブルが発生する可能性が出てきます。
住所欄にふりがなを記載するスペースが用意されている場合には、都道府県と市町村名の部分までふりがなを書きましょう。
メールアドレス
メールアドレスを記入する欄が用意されているケースは珍しいですが、もしも用意されている場合には普段から頻繁に確認しているメールアドレスを記入しましょう。
メールがくる場合は事前告知なしで突然届くため、極力毎日確認しているアドレスの登録が理想です。
記入できるメールアドレスに条件はなく、PCのメールアドレスやフリーメールアドレスでも問題ありません。
記入する際は、誰が見ても読み間違えないよう注意が必要です。
数字の1と小文字のl、数字の0と大文字Oなどは省略せずに記入するなど、工夫すると良いでしょう。
なお、緊急の連絡はメールではなく電話であるケースがほとんどです。
電話番号
電話番号欄には、相手の電話番号を記入します。
記入する電話番号は携帯電話の番号でも固定電話の番号でもどちらでも構いませんが、いつ電話がかかってくるのか予想がつかない以上、日中でも繋がりやすい携帯電話の方がおすすめです。
電話番号欄にあらかじめ何も記入されていない場合は、電話番号をハイフン記号で繋いで記入し、かっこが記入されている場合には市外局番をかっこ内に記入してください。
市外局番とは、電話番号の冒頭の0から始まる2桁~4桁の数字です。
なお、電話番号は必ず個人所有の番号を記入し、会社の内線番号や社用携帯電話の番号は記入しないようにしましょう。
緊急連絡先がない場合の対処法
親族に緊急連絡先を頼めない場合の対処法を紹介します。
原則親族に頼むルールがありあますが、頼めない場合には友人や知人、代行業者を頼っても問題ありません。
緊急連絡先がない場合の対処法
- 友人や知人に頼む
- 緊急連絡先代行業者に依頼する
それぞれの対処法について解説していきます。
友人や知人に頼む
最もおすすめの対処法は、友人や知人に頼む方法です。
緊急連絡先は原則親族に頼むルールがありますが、必ず親族を選ばなければいけないわけではなく、友人や知人を選んでも問題ありません。
そのため、親族には頼めないけれど、友人や知人には頼める人がいる場合には、事情を打ち明けて友人や知人に連絡先を頼むことをおすすめします。
友人や知人に頼む方法がおすすめな理由は、他の方法だと費用がかかるからです。
他にも対処法はありますが、ほかの対処法の場合有料で最低でも1万円以上の費用がかかるので注意しましょう。
緊急連絡先代行業者に依頼する
親族だけでなく友人や知人にも頼めない場合は、緊急連絡先代行業者に依頼する方法がおすすめです。
緊急連絡先代行業者とは、賃貸契約やアルバイトをする際、入院する際などに必要になる緊急連絡先を請け負っているサービスです。
依頼すると1回あたり1~3万円程度の費用で、緊急連絡先の提供を受けられます。
利用に条件などはなく、身分証明書を所持していれば年齢や年収、国籍に関係なく誰でも契約できます。
利用に費用がかかりますが、有料な分依頼後すぐにサービスを受けられ、さらに相手に迷惑をかけてしまるストレスがないのがメリットです。
緊急連絡先を自分にするか迷っている方からよくある質問
最後によくある質問をまとめて紹介します。
今回紹介するのは、以下の5つの質問です。
よくある質問
- 書きたくない場合どうしたら良い?
- 会社に提出する必要ある?
- 緊急連絡先は自宅でも良い?
- 会社に提出するのは義務?
- 緊急連絡先は親でも良いですか?
緊急連絡先を書きたくない場合どうしたら良いですか?
緊急連絡先を書きたくない事情がある場合は、まず書きたくない事情を相手に説明して、書かなくても問題ないか確認してみましょう。
相手次第ではありますが、親族がいないといった特殊な事情がある場合には、特別に提出を免除してもらえる可能性があります。
書かなくても良いか相談してうえで提出を求められた場合には、緊急連絡先代行業者を利用すると良いでしょう。
緊急連絡先は親族以外の連絡先でも問題ないため、知人の連絡先の提出に抵抗がある場合は、代行業者の利用をおすすめします。
緊急連絡先を会社に提出する必要はありますか?
緊急連絡先を会社に提出しなければならない法律はありません。
しかし、会社から提出を求められたのであれば提出する必要があると言えます。
なぜなら会社が提出を求めているのには、緊急時に備えて把握しておきたいといった事情があるからです。
どうしても提出したくない場合は、上司に提出したくない事情を説明して交渉すると良いでしょう。
提出したくなかったとしても許可をとらずに未提出のまま放置していると、非常識だと思われるので注意してください。
緊急連絡先は自宅でも問題ありませんか?
同居人がいる場合は自宅でも問題ありません。
しかし、同居人がいない場合には自宅は選択できません。
なぜなら、緊急連絡先は自分以外の誰かを連絡先に選ぶ必要があるからです。
1人暮らしの場合には、自宅以外を緊急連絡先に指定するようにしましょう。
なお、同居人がいる場合にも住所以外の氏名や電話番号などの欄は、同居人の情報にする必要があります。
同じでも問題ないのは住所だけなので間違えないよう注意してください。
会社に緊急連絡先を提出するのは義務ですか?
会社に緊急連絡先を提出するのは、義務ではありません。
義務ではありませんが、会社で仕事中にケガを負ったり、突然倒れて意識を失ったりした際のためにあらかじめ従業員から緊急連絡先を確認している会社は少なくありません。
法律で義務付けられているわけではないため、親族がいない場合や親族と疎遠などの事情がある人は連絡先を用意できなくても働けます。
頼む親族がいないにも関わらず会社から緊急連絡先の提出を求められた場合は、事情を話して提出を免除してもらえないか確認してみましょう。
緊急連絡先は親でも良いですか?
もちろん自分の両親でも全く問題ありません。
緊急連絡先には、自分の身に何かあった際に最初に連絡が届くため、未婚でパートナーがいない人は両親に頼む場合がほとんどです。
基本的に登録できるのは1人までと人数制限があるため、両親の内日中でも連絡がつきやすい人を選ぶと良いでしょう。
なお、両親に連絡先を任せる行為は問題ありませんが、無許可で両親の連絡先を提出するのはNGです。
確認の電話が入った際に両親が知らないと答えた場合トラブルに発展するので、必ず許可をとってから提出するようにしてください。
【まとめ】緊急連絡先は自分でも良い?
本記事では、緊急連絡先は自分でも良いのかについて紹介しました。
緊急連絡先とは、緊急時に自分との連絡が付かなかった際に使用される連絡先のため、自分の連絡先を記入することはできません。
親族や友人などの自分以外の相手を選ぶようにしましょう。
自分の連絡先は、別で用意されているケースがほとんどのため、別で用意されている欄に記入するようにしてください。
緊急連絡先は、使用される前に必ず本人に連絡が入るため、緊急の連絡が自分を差し置いて緊急連絡先の相手のみに届くことはありません。
本記事が緊急連絡先を頼む相手に困っている方のお役に立てれば幸いです。